予言！西日本,東日本の良し悪しが逆転！アジア的生産様式で中国経済は崩壊し切らず！δρ佐野千遥

予言！西日本、東日本の良し悪しが逆転！アジア的生産様式で中国経済は崩壊し切らず！Dr佐野千遥

ロシア科学アカデミー・スミルノフ物理学派数理物理学最高責任者、闇の権力を無くす会会長Dr佐野千遥

第1章：西日本、東日本の良し悪しが逆転

福島原発から漏れ出る放射能による内部被爆を避ける為に、日本の富裕層は2011年3.11から今年4月14日～4月16日の熊本地震までは、西日本に移住して、新幹線で東京方面に通勤するようになっていた。

ところが、4月14日～4月16日の熊本地震で、中共が西からHAARPで西日本を西日本超巨大大震災で攻撃し、西日本の統治能力を崩壊させようとしている事が明らかと成り、更にはその背景に中共が西日本を中国の領土に組み込む戦略計画が有る事も明らかと成った。

そうなると日本人富裕層は、西日本が中共による巨大人工地震で襲われ、中国軍が西日本を占領する戦略を持っているなら、内部被爆も致し方なし、と考えて、西日本から再び東日本へと移動しようとしている。

中国軍大本営は「東日本は中共の植民地・自治地域となる。」との仰せでございますので、日本国内では中部地方に住むのが西日本に住むよりまだ益しということなのでしょうか？

現在、ヨーロッパの国々はISに狙われているので、ヨーロッパより東南アジアの方が安全という見方が有ります。

では東南アジアに移住した方が良いのかと考える日本人も居るかと思いますが、中共人民解放軍が発表した世界地図では、

東南アジアはおろか、インド、オーストラリア、ニュージーランドまで中国領にすると仰せでいらっしゃいますので、東南アジアも危のう御座います。特に日本人は反日の中共に狙い撃ちに晒される危険が御座います。

第2章：アジア的生産様式で中国経済は崩壊し切らず！

いや、“中国経済が間もなく崩壊するから大丈夫だ！中国軍による攻撃は無い！”と主張する日本人達がいる。本当にそうであろうか？中国経済が崩壊する、崩壊すると言われ始めて既に永い年月が過ぎて来ている。これ程滅茶苦茶になれば、普通の国だったら崩壊する筈の所を、中国に限ってそうならないのは、中国の「アジア的生産様式」に依っていると私・佐野千遥は考える。この「アジア的生産様式」という点は、世界の経済学者、政治家の誰一人、現在気付いていない点である。戦前の日本共産党系の経済学者なら気付いたかもしれないが、今日の日本共産党系の経済学者達も誰一人気付いていない。これを私・佐野千遥は戦前の経済学説を今日に当てはめて此処に提起する。

中国の人口現象は表向きは
http://www.fujitsu.com/jp/group/fri/column/opinion/201303/2013-3-4.html　
“2011年から中国都市部の人口が初めて農村部を超え、都市部の人口比率が50%を突破した。”
と言われている。

しかし実は戸籍上は
http://www.newsclip.be/article/2013/10/30/19555.html　より引用
“【中国】中国の総人口に占める非農業戸籍人口の割合が27.6％にとどまることが、最新の調査結果で分かった。”
との事。
その結果
http://www.fujitsu.com/jp/group/fri/column/opinion/201303/2013-3-4.html　
“中国では都市部に2.6億の出稼ぎ労働者（中国語で農民工）がいるが、都市部に住居を持っている農民工は1%に過ぎない”

つまり今日の中国はあれだけ近代化され工業化され金融化され、多くの農民が中共党員達に土地を略奪されても、未だに中国の総人口の72.4％は実は農民であるという事実に着目する必要が有る。　

「アジア的生産様式」という概念は、戦前、日本のマルクス主義者によって最初に提起された。それはどういう事かと言うと、当時の日本まで含めてアジア諸国では、農民が都市の工業に雇われて働く中に不景気になって解雇されると、欧米で即失業者になってしまうのとは違って、都市で職を失った元農民は、故郷に帰って農作業を手伝う事になるので、失業人口というものを明確に把握する事がアジア諸国に於いては絶対に不可能に成り、自給自足ができる農村が失業者を吸収してしまう仕組みが其処には存在する。[註１][註2]

[註1]：金融経済に賭ける中共の現政権は、このアジア的生産様式が中国経済と中国軍にとっての強味である事を理解できずに、“都市部に住居を持っているのが1%にしか過ぎない2.6億の出稼ぎ労働者”を全て都市に住まわせる“新都市化政策”を推進している。いや、「アジア的生産様式」という概念を提起したのは日本のマルクス主義者達であったから、中国共産党はその概念を知らない。とは言え、当の日本のマルクス主義者達すら、結局スターリン主義者達であったから、アジア的生産様式のような前近代的・封建的残滓は、近代化によって早く消滅させてしまって帝国主義になってしまった方が、彼等の“社会主義革命”が速まるとすら勘違いしていた。今日、アジア的生産様式による自給自足の農村共同体を実践している団体として山岸会等が有る。私・佐野千遥は、アジア的生産様式の自給自足の農村共同体は、資本主義経済全体にとっても最も生命力が旺盛で、金融、国庫財政、工業的製造業が崩壊し潰え去っても生き残り、次の歴史的発展段階に於いて資本主義を超える経済的仕組みの根幹を成すであろうと考えている。

[註2]：毛沢東が孫子の兵法に基づき“農村から都市を包囲する”軍事的な「持久戦戦略」により、旧日本軍をさんざん悩ませ、蒋介石に勝利できたのは、このアジア的生産様式を持った自給自足の農村に依拠したからであった。しかしその毛沢東も“大躍進”“5か年計画”で失敗し、多数の餓死者まで出したのは、その“大躍進”“5か年計画”とはその内実が「工業化と農業集団化」であって、アジア的生産様式のその自給自足の農村を解体しようとしたためであった。毛沢東が“5か年計画”で餓死者まで出したと批判する鄧小平以降の現政権の“新都市化計画”も、毛沢東の“5か年計画”と同じく、アジア的生産様式の自給自足の農村を解体する企てであり、その為に現在の中国経済崩壊が齎されたと言っても過言ではない。但し鄧小平以降の現中共政権が毛沢東のように直ちに経済的失敗に陥らなかったのは、中国内外の資本主義が現中共政権を延命させてきたからに過ぎない。

この自給自足ができる農村が失業者を吸収してしまう「アジア的生産様式」こそが、現在の中国の金融業界の激震による中国経済の急速な“凋落”が起こっても、普通の国だったら崩壊する筈の所を、中国に限ってそうならない原因である、との経済学説を私・佐野千遥は提唱する。

多くの論者の中国経済崩壊論に今迄私・佐野千遥が軽々しく乗らなかったのは、ここに有る。

つまり中国の金融がどうなろうが、国家財政がどうなろうが、それは中国総人口の27.6％にとってのみ重大事であって、残りの72.4％の自給自足で生活している中国人にとっては痛くも痒くもない。

ここに中国の強みが有るのであって、例え工業の面で、技術の面で実質経済が崩壊（例えば昨今の中国造船業の消滅）しても72.4％の農民が中国軍を兵員として支える仕組みが有る。

であるから中国人民解放軍の2020年の日本地図、2040年の世界地図は、あながち非現実的だとは言い切れないのである。





アメリカのように工業化、近代化が国の隅々まで取り込んでしまっている国にあっては、米国の経済が傾けば、米軍の装備が立ち行かなくなり、物質文明に道義心まで侵食され切った米兵はハイテク兵器が無ければ如何なる士気をも軍人として持ち得ず、米軍は超弱体化する。これに対し中国のように農民人口が未だに72.4%も有る国に於いては、金融経済、国家財政が崩壊しても、勿論軍隊の近代的装備はダメになるであろうが、中国軍の民族主義的士気は些かも衰えない。軍隊とは武器の良し悪しよりも、軍人の士気こそが中枢である。

中共が日本政府を打倒する時には、日本の左翼系の人達を中共は悪用するでしょうが、いざ打倒してしまった後では、中共にとっては日本の左翼系の人達も只の異民族日本人達でしか無く、中共は日本の左翼系の人達をも漢民族の反日意識を基に強権的な支配下に置くことに成り、少しでも意に反する行動を取れば、ウイグル人、チベット人、法輪功に対して遣ったと同様に即刻殺戮処刑を実施するでありましょう。一国主義民族主義中国共産党には、究極的な世界平和実現の為に国境を超えて民衆が連帯しようとするプロレタリア国際主義の道義性は全く存在せず、そのように弾圧殺戮するのが中華闇の権力の覇権思想であります。

中共に日本が乗っ取られても、日本人の貴方はそれに順応できますか？！

できないでしょうね！

また、中共の力の前に右往左往するのは、見苦しいからもう止めた方が良いのではないでしょうか。

社会帝国主義中国共産党に対し、日本人は右翼も左翼も敢然と対決するべきではないでしょうか？！

オバマは弱腰だから、中共と日本の間に小競り合いが起こっても日本を助けないでしょうし次期米大統領がトランプになれば、尚更、中共が日本を襲っても、“世界の憲兵隊”を止めた米軍は日本を助けてくれません。米軍が助けなければ、“集団的自衛権”とやらで中共に対し日本を軍事的に守ろうとする国は皆無と成るのではないでしょうか。韓国は寧ろ中共と結んで日本を攻撃するでしょう。

第3章：利子を取る事禁止、金融ギャンブルを禁止すれば世界は上向く

前章で中共による日本に対する軍事的攻撃の可能性について論じましたが、この章では中国の金融と国庫財政の崩壊が元で日本及び世界が蒙る経済的打撃に対処する為の日本及び世界各国が取るべき経済政策を提言します。

金融恐慌とは実質経済とほぼ無関係に激化するものですが、そうなってしまうのは実質経済に対し貨幣が独り歩きをするから、言い換えるなら、貨幣を貨幣が自己再帰的に評価する事を許すからです。

馬鹿らしいと思いませんか？貨幣が貨幣を生み出すバブルかと思うと、次の瞬間にはそのバブルが消え去り、世界の大金持ちの金融ギャンブルに振り回されて一喜一憂して世界中が経済的災禍に悩まされ続け、貨幣に振り回され続け、どん底に落し込められては起死回生に望みを託す事の繰り返しを。

この貨幣が貨幣を自己再帰的に評価するサイクルを断つには

１　利子を取る事を悉く禁止する

２　金融を使ったギャンブルを一切禁止する

の2つの原則的措置を講じる事である。

１の措置を実施するとなると、貨幣が貨幣を自己再帰的に評価して独り歩きをするサイクルを断つ事が出来、現在の銀行業は資金面から悉く存在できなくなるが、その措置が講じられた後の銀行とは、純粋に物を造りたい人に、資金提供者を紹介する役割を演じることに徹する事に成る。我々民衆にとってはこのように位置付けしての全銀行廃止は一向に差支えないし、純粋に物を造りたい人に、資金提供者を紹介してくれるのなら、寧ろ歓迎すべきことである。

純粋に物を造りたい人に、資金提供者を紹介する役割を演じるその時代の“銀行業”は政府の役割に転じ、政府の主な活動は純粋に物を造りたい人に、資金提供者を紹介する業務となる。

その様な業務をしている政府役人も食事をしなければならないから、生活できる為の必要最低限の報酬をその様な業務をしている政府役人に支払うべく微々たる税金を聴取する必要性は有るが、それは政府役人達の業務が収益を得て金銭を蓄積するような事が有ってはならない。

このような社会に成れば、カネが演じる役割が根本的に制約される為、カネ目当ての犯罪、カネ目当ての戦争は起こり難くなる。

第4章：弱者救済物々交換自給自足の農村共同体と貨幣の廃絶

弱者救済物々交換自給自足の農村共同体が何よりも強い前向きの絆を社会に創り出す。

私・佐野千遥は、インターネットを更に発達させて、或る人が或る物を作成してインターネットに公示したならそれを需要する相手が（地球の裏側であったとしても）必ず直ちに見つかる段階に至れば、貨幣を廃絶できる、と主張して来ている。

しかし、物Wを生産して供給したAさんが生活する為に必要な食糧等を、その物を需要し受け取ったBさん及びBさんと取引の有る人達が逆に全て供給できる事、言い換えるならAさんが必要とする食料を全て提供できる取り巻き連がBさんに存在するという事は稀であろう。

Bさんは先ず手持ちの食糧の中からAさんが必要とする食糧を全て提供できるか検討するであろうが、それが出来ないなら、Aさんから受け取った品物Wを部分部分に分けて、Bさん自身の知り合いの中で食料を生産しているCさんを見つけ出して、Cさんは品物Wの部分が欲しいか否か尋ねて見なければならず、欲しいとの答えが返って来たなら、BさんはCさんにCさんが生産している食糧FをAさんに提供することは可能かと尋ねて見なければならず、可能だとの答えがCさんからBさんに帰って来たなら、品物Wのその部分に付いては必要な交換が成立する事と成る。

品物Wの全ての部分に付いて、Aさんが生きて行くのに必要な食糧を提供できる交換相手が全て見つかって互いに交換した場合に初めてこの物々交換経済は成立する事と成る。

品物Wが部分部分に分解できない物である場合には、Bさんは手持ちの食糧の中からAさんが必要とする食糧を全て提供できるかを検討するであろうが、必要とする食糧を全て提供する事ができない場合には、品物Wの受け取りを断念して送り返すか、Bさんの知り合いで品物Wを欲しいDさんを見つけ出し、今度はDさんがAさんと品物Wについて価値交換が出来るか否かを折衝する事と成る。等々。

以上見て来たような物々交換経済に対する制約を根本的に乗り越える方法として、ロシアのダーチャ（дача）制を日本でも世界各国でも採用する事を私・佐野千遥は提案します。

ダーチャ（дача）とは

“郊外型菜園と別荘を合わせたようなものです。
　市街地に近い郊外に土地付のダーチャを持ち、週末はここで畑を作ったり、気分を休めてのんびり過ごすのがロシアの典型的な生活の一つです。
帝政ロシア時代は地主と農奴でしたが、ソビエト時代は国からダーチャが支給された事もあって、都市は生産のために住む仮の住まいで、週末はダーチャで森の民として過ごすことが生活の常識になりました。
　日常住む家（ドーマ）と週末を過ごす家（ダーチャ）の二つを持つのが、ロシア人の典型的な生活の一角です。
　ソビエト崩壊時の経済・流通混乱期に人々の食生活を支えたのがダーチャで作る農産物とまで言われています。
”

つまり都会人となった人も充分に自活できるだけの広さを持った家庭菜園を持つ事により、そしてその家庭菜園で作った作物を別荘の近辺の物々交換自給自足の農村共同体の成員と融通し合いながら、又は都会に於ける共同体で互いに融通し合いながら必要な食糧を全て入手して生活するのが、生活の基本となる。

各人の専門的生産活動は、精神的余裕の範囲で自主的に行われる物であり、その専門的生産活動の生産物は生活必需品でない場合も多い。全社会的に見た場合にも、ダーチャの農業活動と別の生産活動はその経済社会の余裕を表している事になる。

よって第４章冒頭に書いた、インターネットによる生産物の需要者の検索は、主にその農業生産物ではなく各人の専門分野での生産物の物々交換に使われることとなる。

又、ロシアでは良くそれだけ広い家庭菜園が各人に分配されたものだ、と感心する方もいらっしゃるかと思うので、説明を追加するが、以前のブログで私・佐野千遥は、世界総人口74億人の全世界の人を北海道1島に招いて土地を分配すると、1人当たり11平方メートル（3.5メートル四方）受け取る事ができる計算となった。

であるから、大地主たちにその所有権を返上して貰い、皆に公平に分配するなら、一人当たり有り余る農作物が収穫できるだけの農地を入手する事ができるのである。

次に、その家庭菜園ダーチャでの農作業が出来ない老人、病人がどうやって食を確保するか、という問題を扱おう。

それには知能ロボットを導入する事である。

こうすれば、ロボットが人間から働く機会を奪う、という弊害も解消してしまう事が出来る事になる。

或は鍬や鍬を扱うだけの体力が無く、知的活動に特化したい人はダーチャでは別荘における休養だけとし、家庭菜園に於ける農作業は知能ロボットに遣らせれば良い事になる。

害虫に対しては農薬を使用せず、微小なロボットを開発して害虫に対抗させ、菌類・カビ類に対しては負の誘電率・負の透磁率の解離水を以って対処し、遺伝子工学・遺伝子組み換え技術はスミルノフ物理科学による批判の十字砲火を浴びせて消滅させる。

その歴史的段階の社会のエネルギーはスミルノフ学派が提供する永久磁石永久機関モーターや負の誘電率・負の透磁率の場に於ける磁気単極子の生成する超フリ－エネルギーとなる。

このような我々の共同体の理想社会に対し戦争を挑むような国が現れたなら、スミルノフ物理学に基づいた宇宙兵器・反兵器により我が方を防御し、敵を翻弄し一蹴する。

これに似た生産様式が古代ギリシャ人達の生産様式であろう。しかし古代ギリシャ人達は、自分では農園での作業はしないで奴隷に遣らせていた違いが有る。

＜上記の提案が無視され、今のまま進んだ場合に起こり得る事＞

中共が支配する西日本と共和国東日本が内戦

核爆弾攻撃を避けるには地下壕に隠れる。しかし地下壕では地震で生き埋めになる。
中共はこの二つの攻撃を日本に加える。

反米親中、親米反中政治家たちが西東に分かれる。

イスラム教徒が東を応援する（ウイグル人支援の為）

北朝鮮が東を応援（中共と対決する北朝鮮はロシアと絆を強くするその結果）

奴隷化した西日本人を技術者として使って中国経済が立ち直ろうとする　

最後までお読み下さり有難うございました、お疲れさまでした。

その疲れを癒す目的で最後に美しいメロディーの音楽をお聞きください。

日本人男性声楽家・五十嵐喜芳さんのあの懐かしい素晴らしい歌声をお聞きください。
www.youtube.com/embed/VUdYQFBbbzg


そして最後に「走れトロイカ」を歌うロシア人男性の凛凛（りんりん）たる美声をお聞きください。

http://www.o-japan.com/?q=%E3%83%AD%E3%82%B7%E3%82%A2%E6%B0%91%E8%AC%A1